平成29年度 春期 （特別措置試験） 問21

✓ これが正解ウ30

解説

本業のもうけである営業利益を、資産の合計で割った割合です。

総資産営業利益率は、持っている資産をどれだけうまく使って本業のもうけを出したかを見る割合です。割る数は貸借対照表の資産合計で、ここでは単位が百万円の千、つまり十億円です。割られる数は損益計算書の営業利益で、これは表に出ていないので自分で作ります。売上高三千から売上原価二千を引くと、売上総利益が千です。そこから販売費・一般管理費の七百を引いた三百が、営業利益にあたります。営業外の収益や費用は本業の外の話なので、ここでは足し引きしません。三百を千で割ると、答えは三割になります。どの利益を使うかで答えが変わるので、名前を確かめてから割ります。総資産という言い方は、貸借対照表の左側の合計を指します。左側は集めたお金が何に変わっているかを示し、右側はそのお金をどこから集めたかを示します。どちらの合計も同じ額です。

ほかの選択肢はなぜ違うのか

• ア20：営業外の収益と費用まで足し引きした利益、つまり二百を資産合計で割ると、この値になります。本業の外で借入れの利息などが動いた後の数なので、本業のもうけを見たい割合には使いません。営業と付く利益は本業だけの数です。
• イ25：特別損失まで引いた後の利益、つまり百五十を、資産合計ではなく流動資産の六百で割ると、ちょうどこの値になります。割られる数と割る数の両方を取り違えた形です。特別と付く項目は、その年だけの臨時の出来事なので、毎年の実力を見る割合からは外します。割る数のほうも、資産の合計でなければなりません。
• エ50：売上原価を引いただけの利益、つまり千を使い、さらに貸借対照表の左右を足した二千で割ると、この値になります。販売費・一般管理費を引く手順が抜けている上に、片側だけでよい資産を二重に数えた形です。営業利益は、売る仕事にかかった費用まで引いた後の数です。売上総利益は、粗利益とも呼ばれる手前の段の数です。